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2021.11.20

【ネットアシストニュースレター | Vol.6 】

クラウドサーバへの移行で約80％のエネルギー消費量削減

サーバが実は大量の二酸化炭素をまき散らしているということをご存じでしょうか？先日、アマゾンウェブサービスジャパン株式会社は「クラウド移行による、アジア太平洋地域での二酸化炭素排出削減の実現」と題したレポートを発表しました。

レポートの調査対象は、アジア太平洋地域（APAC）の5か国（オーストラリア、インド、日本、シンガポール、韓国）の民間企業や公共機関500社で、日本では100社から回答を得ています。

約80％のエネルギー削減

調査会社の451Researchが調査したこちらのレポートには、日本の企業や公共機関がオンプレミスのデータセンターからクラウドへＩＴ関連業務を移行することで、エネルギー使用量を削減することができると示されています。
具体的にどのくらい削減されるかというと、オンプレミスをクラウドへ移行することによりエネルギー消費量とそれに付随する二酸化炭素排出が平均して約80％減少します。

なぜ削減につながるのか？

クラウドデータセンターでは、エネルギー効率の良い最新のサーバを利用しておりオンプレデータセンターよりも稼働率が高いため、67％以上のエネルギー削減につながります。また、クラウドデータセンターは、高度な配電システムや冷却技術を利用することでエネルギー使用量がさらに11％削減され、合計で約80％のエネルギー削減効果があることが分かりました。

再生エネルギーの利用で更なる削減へ

さらに今後、再生エネルギーが利用できるようになれば、二酸化炭素排出量はさらに削減さることが見込まれています。
もしクラウド事業者が100%再生可能エネルギーを調達できるようになると、関連する排出をさらに約15%削減することが可能となります。上記のサーバや施設の効率化のメリットを組み合わせることで、IT関連業務による二酸化排出量を APAC 全体で最大 93% 削減できると推測されています。

日本の場合

レポート内には日本についても調査結果が記載されています。今回の調査で日本の平均的な企業・公共機関のオンプレデータセンターを1メガワット分（サーバ2,000～4,000台相当）クラウドへ移行する毎に、1,885トンの二酸化炭素が削減されることが分かりました。また、クラウド事業者が100％再生可能エネルギーを利用できた場合、日本の企業・公共機関がクラウドへ移行することで1メガワットあたり1年間平均、合計2,378トンの二酸化炭素排出量が削減される想定です。日本にある従業員250人以上の企業11,000社のうち25%が1メガワット分のIT関連業務をクラウドへ移行することが出来れば、日本のおよそ32万8,000世帯の1年間の電気使用量に相当する排出量の削減につながります。

今後は持続可能な社会を構築するためにも、クラウドサーバへの移行が重要になってくることでしょう。

参照元：クラウドへの移行による、アジア太平洋地域での二酸化炭素排出削減の実現
調査：451 Research/S&P Global Market Intelligence
著者：KELLY　MORGA　　2021年7月
調査委託：アマゾンウェブサービスジャパン株式会社

IDCFクラウドでLinux後継OS提供開始

かねてより話題になっているCentOS8系のサポート終了に伴う代替OSの件ですが、
ついにIDCFクラウドでも、10月5日より下記のOSが標準テンプレートのラインナップに加えられました。

・AlmaLinux 8.4 64-bit
・MIRACLE LINUX 8.4 64-bit
・Rocky Linux 8.4 64-bit

「AlmaLinux」と「Rocky Linux」だけでなく、「MIRACLE LINUX」まで公開されています。
既に先月公開されている「Ubuntu Server 20.04 LTS 64-bit」と併せて、IDCFの選択肢が一気に広がりました。
関連する部分で私が注目しているのは、「Red Hat Enterprise Linux 8」への対応です。
現在、IDCFクラウドの東日本リージョン第3では「RHEL8」のテンプレートが選択できますが、
東日本リージョンの第1と第2、及び西日本リージョンが未対応です。
これらの対応が進むと、更にIDCFクラウドが使いやすくなってくると思います。

というわけで、早速弊社のお客様からIDCFクラウドでのAlmaLinuxのサーバー構築と保守のご契約を頂きましたので構成図もあわせて、簡単に事例を紹介いたします。